場所を選ばずカルテにアクセスできる

クラウドカルテの役割として見逃せないのが、インターネット環境さえあればどこからでも患者情報を確認できる点です。訪問診療や在宅医療の現場では、タブレットやスマートフォンからリアルタイムでカルテを参照したり、その場で入力したりできます。複数の拠点を持つ医療法人でも、1つのシステムで情報を一括管理できるため、スタッフ間の情報共有がスムーズに進みます。

システム運用の手間を軽減できる

診療報酬改定や薬価改定への対応は、医療機関にとって避けられない作業です。クラウド型であれば、こうしたバージョンアップはベンダー側が行うため、院内で対応する必要がありません。サーバーの保守管理やバックアップ作業からも解放されますので、日々の運用にかかる時間と労力を大幅に削減できます。

災害時のデータ保護にも貢献

万が一の災害でクリニックが被害に遭った場合でも、患者データはクラウド上に安全に保管されています。BCP対策の観点からクラウドカルテを導入する医療機関も少なくありません。

連携実績とカスタマイズ性の問題

クラウドカルテは新しいシステムのため、連携実績や拡張性は今までの電子カルテに及びません。したがってそれらを踏まえてトータルでの検討をおすすめします。

初期費用と月額費用の内訳

クラウドカルテの初期費用は、製品によって0円から40万円以上（サービスによる）まで幅があります。月額費用にはシステム利用料のほか、クラウド上でのデータ保管料やセキュリティ管理費用が含まれているケースがほとんどです。レセコン一体型を選ぶ場合は、その分の費用が上乗せされることもありますので、見積もり時に確認しておきましょう。

費用が変動する要因

ライセンス数による違い

電子カルテにログインできる端末数や利用人数によって料金が変わる場合があります。診察室の数やスタッフの人数に応じて、必要なライセンス数を見極めることが費用を抑えるポイントです。

サポート体制による違い

導入時の設定代行や操作研修、トラブル時の訪問対応など、手厚いサポートを希望する場合は追加費用が発生することがあります。自院でどこまで対応できるかを考慮しながら、必要なサポート内容を選びましょう。

5年間の総コストで比較する視点

オンプレミス型は5年程度でサーバーのリプレースが必要になり、その都度まとまった費用がかかります。クラウド型は月額費用が継続的に発生しますが、長期的に見るとコストを平準化しやすいメリットがあります。導入時の金額だけでなく、5年間の総額で試算しておくことをおすすめします。

Q1．クラウドカルテが現代医療で果たしている役割とは何ですか？

A．インターネット環境があればどこからでも患者情報にアクセスできる仕組みを提供しています。診療報酬改定への対応やバックアップ作業をベンダー側に任せられるため、運用負担の軽減にも貢献します。

Q2．クラウドカルテのランニングコストはどのくらいですか？

A．月額費用は2万円から4万円程度が一般的な相場です。初期費用は製品により0円から40万円以上まで幅があります。導入時の費用だけでなく5年間の総コストを試算して検討することをおすすめします。